投資信託にも、いろいろなコストが必要になります。投資信託に限らず株価を購入する場合には、コストというものを充分に考慮してから購入するようにしなければなりません。
投資信託に関するコストというのは、具体的には色々な手数料の事を指していて、売買のときにかかる手数料、所得税や消費税などの税金など様々なものがコストとしてかかります。
投資信託のコストには二つの種類があって、購入時にかかる販売手数料や換金時にかかる換金手数料、源泉徴収税、分配金にかかる税金など直接的に負担しなければならない手数料という種類と、ファンドを購入するときに募集をかけていますがその募集手数料、売買委託手数料など間接的に負担しなければならない手数料という種類があります。
さらに、もっと詳しくあげてみますので、参考にしてください。
【直接的に負担しなければならないコスト】
○購入時に関わるコスト
・ファンドを販売するときにかかる販売手数料がかかります。通常は基準価額の１～３％程度の手数料を支払わなければなりません。
但し、一部ノーロードファンドなど無料のものもありますので、詳しくは販売会社に確認するようにしましょう。
○換金時に関わるコスト
・信託財産保留額というコストが必要な場合がありますが、これはファンドに依存します。
・所得税や住民税は利益が出ている場合にのみ課税されるコストになります。
【間接的に負担しなければならないコスト】
○購入時に関わるコスト
・単位型投資信託の場合に、募集価額として内枠に提示されているので間接的に支払っているというコストになります。
○保有時に関わるコスト
・運用・販売・管理の各会社に対して管理報酬を信託報酬という形で支払わなければならないコストです。